老後の収支シミュレーター(年金込み)
年金・生活費・資産を入れるだけで、資産が何歳までもつかがわかります。95歳で使い切るなら、資産がいくらあればいいかもわかります。
🔍 このシミュレーターでわかること
- ✅ 年金で足りない分を資産から取り崩すと、資産が何歳までもつか
- ✅ 95歳で使い切るなら、資産がいくらあればいいか
- ✅ 年金を受け取り始める年齢や、働いて得る収入を変えると、結果がどう変わるか
ねんきん定期便や家計簿の数字が手元にないときは、近い世帯を選ぶと、年金と生活費に目安の金額が入ります。
押すと、年金と生活費が書きかわります。ご自身の数字がわかるときは、入力欄にそのまま入れてください。
▶くわしい条件を変える(変えなくても計算できます)物価 年2%・95歳で使い切る
前提:65歳で仕事をやめる・資産 2,000万円・年金 月237,279円(65歳から)・生活費 月296,829円・利回り 年3%・物価 年2%・利回りは毎年同じ・点線は物価が上がらない場合
物価が上がらなければ、120歳をすぎてももちます。
物価が上がらなければ、約1,472万円。
毎月59,550円を資産から取り崩す計算です。取り崩す額は、物価に合わせて毎年2%ずつ増えます。
取り崩す額は、資産の何%?
| 65歳 | 80歳 | 95歳 | |
|---|---|---|---|
| 物価連動 (毎年2%増) | 3.6%月59,550円 | 6.2%月約80,100円 | 40.3%月約107,900円 |
%=その年に取り崩す額÷年のはじめの資産です。この%が利回り(年3%)に近いと資産はあまり減らず、大きいほど速く減ります。終わりに近いほど、資産が減っているので%は大きくなります。
資産の残り(年のはじめ)
- 物価連動(毎年2%増)95歳 約321万円
- 物価が上がらない場合95歳 約1,353万円
利回りが年0%に下がると
87歳の年に資産が尽きます。
毎年のはじめに1年分を取り崩し、残りが1年運用で増える計算です。利回りは毎年同じとしています。税金・手数料は入れていません。必ずこのとおりになるわけではありません。
ツール更新日 2026年10月20日
ためトン 資産が何歳までもつか、わかったかな?
うん。でも、年金を受け取り始める年齢を遅らせると、どうなるの?
ききニャン
ためトン 1か月遅らせるごとに、年金が0.7%増えるんだ。そのかわり、受け取るまでは、働かなければ資産から多く取り崩すことになるよ。このあとで、くわしく説明するね
年金を受け取り始める年齢を変えると、どうなるの?
年金は原則65歳から受け取れます。受け取り始める年齢は、60〜75歳の間で選べます。65歳より早く受け取り始めると毎月の年金額は減り、遅く受け取り始めると増えます。減る割合・増える割合は、そのあとずっと変わりません。
| 受け取り始める年齢 | 年金の増え方・減り方 | 夫婦のモデル年金なら(月額) |
|---|---|---|
| 60歳 | 24%減る | 約18.0万円 |
| 65歳 | そのまま | 約23.7万円 |
| 70歳 | 42%増える | 約33.7万円 |
| 75歳 | 84%増える | 約43.7万円 |
1か月遅らせるごとに0.7%増え、1か月早めるごとに0.4%減ります(1962年4月2日以後に生まれた方)。
遅らせると年金は増えますが、受け取るまでの間は、働いて得る収入がなければ、生活費の全額を資産から取り崩すことになります。そのあいだ働けば、取り崩す額は少なくてすみます。シミュレーターの「年金を受け取り始める年齢」と「働いて得る収入」を変えると、資産がもつ年齢がどう変わるかを確かめられます。
年金だけで、足りるの?
総務省の家計調査(2025年平均)で、65歳以上の夫婦のみの無職世帯を見ると、社会保障給付(公的年金など)で入るお金より、出るお金のほうが多くなっています。
夫婦のみの無職世帯(65歳以上)・ひと月
- 社会保障給付(公的年金など)228,614円
- 出るお金(生活費263,979円+税金・社会保険料32,850円)296,829円
- 毎月足りない分(出るお金−社会保障給付)社会保障給付のほかに収入がない場合の目安です68,215円
足りない分は家庭によって大きく変わるので、ご自身の年金と生活費をシミュレーターに入れて確かめてください。
始める前に知っておきたいこと
-
まとまった出費は、別に分けておく
家の修理や介護など、まとまった出費は毎月の生活費に入れにくいものです。仕事をやめるときの資産とは別に分けておくと、計算しやすくなります。
-
長生きしたときの分も見ておく
入力欄の下の「くわしい条件を変える」で、何歳で使い切るか(最初は95歳)を100歳や105歳にすると、長生きしたときに資産がいくらあればいいかがわかります(110歳まで)。
-
夫婦のどちらかが亡くなったあとは、別に考える
夫婦の場合、このシミュレーターは2人の暮らしがずっと続く計算です。どちらかが亡くなると、年金は遺族年金などに変わり、生活費も下がります。残される家族のお金は遺族年金シミュレーターで確かめられます。
このシミュレーターの計算の前提
- 資産がもつ年齢
-
毎年のはじめに1年分(足りない分×12)を取り崩し、残りが入れた利回りで1年増える計算です(資産取り崩しシミュレーターと同じ)。
予定の額を取り崩せなくなる年を「資産が尽きる年」とし、その前の年齢まで「もつ」としています(120歳まで計算)。
「◯歳で使い切るなら、いくらあればいい?」は、何歳で使い切るかに入れた年齢の1年間の分まで取り崩して、ちょうど0になる資産の額です。 - 足りない分と年金
-
足りない分(月)=生活費−年金−働いて得る収入
年金は受け取り始める年齢の年から、働いて得る収入は何歳まで働くかの年まで入れます。
年金と働いて得る収入の合計が生活費より多い年は0とし、余ったお金は資産に足していません(少なめに見る計算です)。
年金の額は、65歳から受け取る場合の額を、1か月遅いごとに0.7%増やし、1か月早いごとに0.4%減らしています。 - 物価連動
-
結果の大きな字とグラフの実線は、生活費・年金・働いて得る収入が毎年2%ずつ(「物価の上がり方」に入れた割合)増えた場合です。
小さい字と点線は、物価が上がらない場合です。
実際の年金は、物価ほどは増えないしくみになっているため、足りない分はこれより大きくなることがあります。 - 最初に入っている数字と目安ボタン
-
年金は厚生労働省の夫婦のモデル年金(2026年度・月237,279円)、生活費は総務省の家計調査(2025年平均)の65歳以上の夫婦のみの無職世帯の生活費と税金・社会保険料(月296,829円)です。
目安ボタンの会社員と自営業のちがいは年金だけで、生活費は同じ数字です。
2,000万円は「老後2,000万円」に合わせた額、利回り3%は低めに見ておくための目安です。 - 赤い箱(利回りが下がると)
-
入れた利回りの3%下(0%より下にはしません)で計算しています。
この3%は、結果を幅でとらえるための目安です。 - 入れていないもの
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資産を売ったときの税金・手数料・相場の上下(利回りは毎年同じ)・医療や介護などのまとまった出費・働きながら年金を受け取るときに年金が減る分(在職老齢年金)。
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よくある質問
Q. 自分の年金額はどこで確かめられますか?
A. 毎年誕生月に届く「ねんきん定期便」か、日本年金機構の「ねんきんネット」で確かめられます。50歳以上の方のねんきん定期便には、このまま働き続けた場合の見込額が載っています。50歳未満の方は、これまでの加入実績をもとにした額なので、実際より少なく出ます。
Q. 年金を受け取り始める年齢を変えると、どうなりますか?
A. 年金は原則65歳から受け取れます。受け取り始める年齢は、60〜75歳の間で選べます。1か月遅らせるごとに毎月の年金額は0.7%増え、1か月早めるごとに0.4%減ります。減る割合・増える割合は、そのあとずっと変わりません。このシミュレーターでは、「年金を受け取り始める年齢」を変えると、年金額も自動で変わります。
Q. 物価の上がり方は何%で計算すればいいですか?
A. 決まった正解はありません。日本銀行は物価が年2%ずつ上がることを目標にしています。このシミュレーターでは、結果の大きな字とグラフの実線に使います。0%にすると、物価が上がらない場合を計算します。
Q. 世帯の目安ボタンの金額は、何をもとにしていますか?
A. 厚生労働省が公表した2026年度の年金額です。夫婦・会社員は、平均的な収入で40年間働いた会社員とその配偶者の年金(月237,279円)、ひとり・自営業は国民年金の満額(月70,608円)です。ほかの2つは、この2つから計算した概算です。生活費は総務省の家計調査(2025年平均)で、夫婦は月296,829円、ひとりは月161,435円です(税金・社会保険料を含む)。
Q. 税金は計算に入っていますか?
A. 年金から引かれる税金・社会保険料は、生活費に含めて入れてください。資産を売ったときの税金は入っていません。ふつうの口座で値上がりした投資信託などを売ると、増えた分に約20.315%の税金がかかります。NISAの口座なら、税金はかかりません。
免責事項
本ツールの計算結果は、入力された条件に基づく概算のシミュレーションであり、将来の運用成果や税額を保証するものではありません。投資には価格変動リスクがあり、元本を割り込む可能性があります。実際の投資・税務の判断は、金融機関や税理士等の専門家にご相談のうえ、ご自身の責任で行ってください。当サイトは特定の金融商品の推奨や投資助言を行うものではありません。また、当サイトにはアフィリエイト広告(PR)が含まれます。詳しくは免責事項をご覧ください。