貯蓄型保険 vs NISA 比較シミュレーター

計算式と前提条件の解説

「1本にまとめる」か「分ける」かの比較

貯蓄型保険（終身保険・養老保険など）は、死亡保障と貯蓄が1本になった商品です。一方、FPの世界でよく比較されるのが「保障は保険料の安い掛け捨て定期保険で確保し、浮いた差額を自分で運用する」分離型の考え方です。たとえば月2万円を貯蓄型保険に払う代わりに、掛け捨て保険2,000円＋NISA積立18,000円に分ける——本ツールはこの2つのプランを、同じ支払額の条件で並べて比較します。

このシミュレーターの計算式

貯蓄型保険の解約返戻金は、シンプルなモデルで計算しています。払込期間中に解約した場合は「累計払込額×70%」、払込満了時は「総払込額×入力した返戻率（初期値105%）」です。円建て終身保険の一般的な水準を参考にしたモデル値であり、実際の返戻率は商品・年齢・期間で異なります。

分離型のNISAは、差額（貯蓄型保険料−掛け捨て保険料）を月次複利で積み立てる計算で、当サイトの複利・積立シミュレーターと同じ方式です。グラフの点線（累計払込額）を下回っている期間は「その時点で解約すると元本割れ」を意味します。

万が一の備えは、まず公的保険から数える

「病気や死亡が心配だから大きな保険に」と考える前に、知っておきたいのが公的保険の手厚さです。

• 医療費——高額療養費制度があり、年収370〜770万円の方なら自己負担は月約8〜9万円が上限。それを超えた分は健康保険が負担します。
• 働けない間の収入——会社員・公務員なら傷病手当金として給与の約3分の2が最長1年6か月支給されます（これがいわゆる健康保険の「短期給付」の代表例です）。
• 遺された家族——子のある場合で遺族基礎年金（年約83万円＋子1人あたり約24万円の加算）、会社員ならさらに遺族厚生年金が上乗せされます。

民間保険の役割は、これら公的保障で足りない分を埋めることです。必要以上に大きな保障を持つと、その分の保険料が資産形成に回らなくなります。

貯蓄型保険の利点も公平に

増え方の比較ではNISAが有利に見えることが多いですが、貯蓄型保険には数字に表れにくい利点もあります。

• 口座振替で半ば強制的に貯まるため、意思の力に頼らず続けられる
• 円建てなら満了時の返戻額が契約時に確定しており、相場に左右されない
• 生命保険料控除により所得税・住民税が年数千円〜1万円程度軽くなる
• 死亡保険金には相続税の非課税枠（500万円×法定相続人数）がある

一方、NISA側の資産は運用次第で元本割れもあり得ます。「確実性と強制力」を取るか「増える可能性と流動性」を取るか——本ツールで数字の差を確認したうえで、ご自身の性格と家計に合わせて選んでください。

計算の前提条件と注意点

• 特定の保険商品を再現するものではなく、一般的な水準のモデルによる比較です。実際の保険は商品・年齢・健康状態で保険料も返戻率も変わります。
• 外貨建て保険や変額保険は前提が異なります。為替や運用実績で受取額が変動するため、本ツールの前提（返戻額確定）は当てはまりません。
• 掛け捨て定期保険は更新時に保険料が上がる商品が多く、長期では入力額より負担が増える場合があります。
• NISAの利回りは保証されず、元本割れの可能性があります。
• 税金（保険の受取時課税・保険料控除の還付）は考慮していません。

契約・解約の判断は、設計書の解約返戻金推移表を確認し、必要に応じてFP等の専門家にご相談ください。