複利・積立シミュレーター
毎月3万円を30年つづけたら、いくらになると思いますか?——積立額・利回り・期間の3つを入れるだけで、答えがグラフつきでその場でわかります。投資をしたことがない方も、まずは数字あそびの感覚でどうぞ。
🔍 このツールでわかること
- ✅ 毎月の積立をつづけたら、最終的にいくらになるか
- ✅ そのうち「自分で出したお金(元本)」と「運用の利益」がいくらずつか
- ✅ 期間や利回りをちょっと変えると、結果がどれくらい変わるか
積立投資はNISA対応のネット証券口座で少額から始められます。口座を選ぶ際は、手数料の安さと積立設定のしやすさを比較するのがおすすめです。
計算式と前提条件の解説
複利とは?「利益が利益を生む」仕組み
複利とは、運用で得た利益を元本に加えて再投資し、「元本+利益」の全体に対して次の利益が付く仕組みのことです。利益に対してさらに利益が付くため、時間が経つほど資産の増え方が加速していきます。たとえば100万円を年5%で運用すると、1年目の利益は5万円ですが、2年目は105万円に対して5%が付くため利益は5万2,500円になります。この差は最初は小さくても、10年、20年と続けるうちに大きな差になります。積立投資が「早く始めるほど有利」と言われる最大の理由が、この複利の効果です。
このシミュレーターの計算式
本ツールは「毎月末に一定額を積み立て、月ごとに複利で運用する」前提で計算しています。月利は「年率 ÷ 12」とし、毎月の資産残高を次の式で更新します。
翌月の資産 = 今月の資産 ×(1 + 年率 ÷ 12)+ 毎月の積立額
これを積立期間の月数分くり返した結果が「資産合計」です。「元本」は初期投資額と毎月の積立額の合計、「運用収益」は資産合計から元本を差し引いた金額です。金融庁の資産運用シミュレーションなど多くの積立計算ツールと同じ、標準的な月次複利方式です。
想定利回りはどう決める?
将来の利回りを正確に予測することはできません。そのため、過去の長期実績を参考に幅を持たせて試すのが現実的です。たとえば全世界株式のインデックスは、過去数十年の平均では年率でおおむね5〜7%程度、より保守的に見るなら3〜4%程度で試算する例がよく見られます。ただし、これはあくまで過去の実績であり、将来も同じリターンが得られる保証はありません。楽観シナリオと悲観シナリオの両方を計算して、幅で結果をとらえることをおすすめします。
計算の前提条件と注意点
本ツールでは次の前提を置いています。
- 税金は考慮していません。課税口座では運用益に約20.315%の税金がかかりますが、NISA口座なら運用益は非課税です(この差額はNISA・特定口座 比較シミュレーターで計算できます)。
- 信託報酬などの手数料は考慮していません。実際にはファンドごとに年0.1%前後〜のコストがかかります。
- 利回りは毎月一定と仮定しています。実際の相場は上下するため、資産の推移はグラフのようななめらかな曲線にはならず、大きく増える年も減る年もあります。
- 物価上昇(インフレ)は考慮していません。将来のお金の実質的な価値は目減りする可能性があります。
結果の見方と活用のヒント
グラフの「元本」と「資産合計」の差が複利の効果です。期間を10年・20年・30年と変えて比べると、後半になるほど差が開いていくことが分かります。また、「毎月の積立額を1万円増やす」「利回りを1%変える」「期間を5年延ばす」の3パターンを試すと、自分の計画ではどの要素が結果に効くのかが見えてきます。一般に、期間が長い人ほど積立額と時間の影響が大きく、利回りを追い求めてリスクを取りすぎる必要性は下がります。
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よくある質問
Q. 想定利回りは何%にすればいいですか?
A. 将来の利回りは誰にも分かりませんが、シミュレーションの目安として、全世界株式や米国株式のインデックスファンドの過去の長期実績を参考に3〜7%程度の幅で複数試す方法が一般的です。楽観・悲観の両方のケースを比べることをおすすめします。
Q. 税金や手数料は計算に含まれていますか?
A. 含まれていません。課税口座では運用益に約20%の税金がかかりますが、NISA口座を利用すれば運用益は非課税です。投資信託の信託報酬などの手数料も商品ごとに異なるため、本ツールでは考慮していません。
Q. 複利と単利の違いは何ですか?
A. 単利は元本に対してのみ利息が付くのに対し、複利は「元本+それまでの利益」に対して利息が付きます。期間が長くなるほど差が大きくなり、長期の積立投資では複利の効果が資産の伸びを大きく左右します。
Q. 途中で積立額を変えた場合はどうなりますか?
A. 本ツールは毎月一定額を積み立てる前提で計算しています。積立額を途中で変える予定がある場合は、期間を分けて2回シミュレーションし、1回目の最終資産額を2回目の初期投資額に入力すると近い結果が得られます。
免責事項
本ツールの計算結果は、入力された条件に基づく概算のシミュレーションであり、将来の運用成果や税額を保証するものではありません。投資には価格変動リスクがあり、元本を割り込む可能性があります。実際の投資・税務の判断は、金融機関や税理士等の専門家にご相談のうえ、ご自身の責任で行ってください。当サイトは特定の金融商品の推奨や投資助言を行うものではありません。また、当サイトにはアフィリエイト広告(PR)が含まれます。詳しくは免責事項をご覧ください。